Vコマースとは？EコマースからMコマース、そして始まる新たなECビジネスの可能性
近年で市場が拡大しつつあるVコマースですが、その実態は何なのでしょうか。
技術の進歩によって、音声や動画、バーチャルを取り入れた購買活動が可能になりました。
今後、よりVコマースに力をいれる企業が増えると予想されますので、新しいビジネスの可能性を見ていきましょう。
Vコマースとは？
Vコマースについては、Voice（音声）とVideo（動画）・VR（バーチャル）など、見解が多岐に渡っています。
Voice（音声）コマースとは、声紋認証技術を活用した決済手段です。声紋認証技術は人間が発した声の情報を専用の機会が読み込み、声紋として理解することで、個人を特定する機能を指します。
たとえば大手ECサイトAmazonは、電子決済機能であるAmazon PayとAlexaを用いて、Vコマースを実現しています。
Alexaとは、クラウドベースの音声サービスで、ユーザーがAlexaに話しかけることで反応し、Amazonの欲しいものリストへの商品追加、商品の追加購入や配送状況の確認ができます。
そのため、スマホやPCなどの端末に触れることなく、声だけで商品の購入が可能です。
Amazon PayとAlexaを導入するだけのため、比較的簡単に利用できます。
声紋認証技術は今後もさらなる進化が予想されており、Amazonは電子決済と同じく実店舗にも導入予定です。
続いてVideo（動画）コマースとは、ライブ動画を見ながら商品を購入する方法です。
中国では積極的におこなわれており、年々市場が拡大しています。
ライブ配信内で商品を紹介するため、実際の商品デザインやサイズ感を写真よりも正確に確認可能です。
また、商品を実際に使用している映像を配信することで、視聴者は具体的な利用シーンを想像・把握できるので、ユーザーは購入後の使用感のミスマッチを防げます。
さらに、購入後にユーザーが感じる不安感を払拭できるため、顧客満足度向上が見込めるでしょう。
たとえば大手SNSのInstagramでは、ライブ配信サービスを提供しており、誰でも無料でライブ配信が可能です。
コストをかけずにライブ配信をおこなえるため、実店舗とネットショップを提供している企業でも、機材さえ揃えればすぐにライブコマースとして実施できます。
ライブ配信サービス自体は以前から存在していましたが、「投げ銭」を目的としたライブ配信が中心でした。
投げ銭とはライブ配信内でのギフティングであり、視聴者が配信者に対してアイテムを送る機能を指し、配信者は視聴者からの投げ銭の金額に応じて、収益が発生する仕組みです。
また、投げ銭を目的としたライブ配信者を「ライバー」と呼び、SNS上で強い発信力をもつインフルエンサーと企業がタッグを組む事例も増えています。
そのため、セールスライバーと呼ばれる投げ銭ではなく、商品訴求を専門としたインフルエンサーも登場しています。
まだまだ日本国内では中国やアメリカに比べて、ライブコマースは普及していませんが、新型コロナウイルスや5Gの影響により、ライブコマースが一般化する日も近いでしょう。
ライブコマースに関しては以下の記事も参考にしてみてください。
Eコマース・Mコマースとの違い
EコマースとはElectronic Commerceの略で、ネット上で商品やサービスの取引をおこなうことを指します。
たとえば、Amazonや楽天市場などもEコマースと呼ばれ、実店舗に出向くことなくネット上で商品購入が可能です。
消費者は商品写真やネット上のレビューなどを確認してから商品の購入ができ、24時間365日いつでもショッピングができます。
また、ネット上で購入した商品は数日後指定した場所に届くため、自宅から出る必要もありません。
運営側としても実店舗を構える必要がないため、店舗の家賃や人件費を削減して商品販売が可能です。
その一方で、消費者は実際に商品を手にとって購入できないため、商品情報の整合性を確認できなかったり、購入した後に、「イメージと違う」といった現象が発生したりします。また、運営側はネット上にネガティブなレビューを書かれてしまうと、購買率が下がる可能性があるため、メリットデメリットがあることを知っておきましょう。
MコマースとはMobile Commerceの略で、Eコマースの一形態を指し、取引形態はEコマースと同じであり、ネット上で商取引をおこないます。
EコマースとMコースの大きな違いは、携帯端末を用いるかどうかです。
たとえば、スマートフォンを用いてコンサートのチケットを購入する場合や、スマートフォンを介した送金などはMコマースとなります。
そのため、PCを用いて商品を購入や送金は、Mコマースにあてはまらないのです。
昨今、インターネットとスマホの普及により、EコマースからMコマースに切り替わりつつあります。
実際に自宅にPCはなくても、スマホを持っている方がほとんどで、大手ECサイトから中小ECサイトでも、スマホユーザーに最適化されたページやアプリケーションにシフトしていっています。
スマホ最適化をおこなうことで、事業のオムニチャネル化を推進し、より自社サービスの購買率向上が可能です。
また、PayPayなどの電子決済サービスの普及により、Mコマースの需要はより一層加速しています。
新しい形のECビジネスVRコマース
前述の通り、VRコマースとは専用機器を目元に装着することで、機械の中に五感を感じる仮想現実を作り出します。
自宅の中でも商品を手に取ったりスタッフと会話したりするなど、実際に店舗でショッピングしている感覚を味わえます。
そのため、VRコマースでは上記で紹介しているEコマースやMコマースとは、まったく違った新しい形のECビジネスの展開が可能です。
たとえば、VR内で欲しいと感じた商品を手に取り、形を把握して匂いを感じられたり、洋服の実際の肌触りやサイズ感をリアルに確認できたりするため、ネットショップやライブコマースだけでは売れづらい商品も、VRコマースでは売れやすくなる機会が増えます。
また、高齢者の中にはネットショップでの表示画面がわかりづらく、購入が難しい方も存在します。
かといって、毎回実店舗まで外出して購入するのも年齢的に難しいことも。
しかし、VRコマースであれば商品を手に取って見たり、必要があればショップによる音声サポートもあったりと、複雑な操作もなく直感的に商品購入が可能です。
年齢的に外出が難しい高齢者にとっても、VRコマースは快適なサービスと言えるでしょう。
さらに、VRコマースでは立地的な購入弊害をなくします。
アメリカに住んでいる方でもVRコマースを利用することで、日本の店舗いるような感覚で商品購入ができます。
仮想店舗の場合は、営業時間に制限がないため、24時間365日好きなタイミングで実店舗に訪問できるでしょう。
また、店舗に行くまでの時間や交通費を削減できるため、立地的な面で来店が難しいユーザーに対してもメリットが大きいです。
日本国内ではセブンイレブンやイケアなどが、試験的にVRコマースを実装しています。
イケアではVR専用機器を使用しないVR体験を提供しており、スマホ専用アプリを用いることで、希望の家具を自宅に配置したイメージを確認可能です。
また、VRコマースを活用したバーチャルショッピングモールの開発も進んでおり、CGとVRを織り交ぜることで、実店舗ではなく仮想店舗を作り出せます。
リアル店舗を作る前の店舗設計やデザイン確認も可能であり、実店舗を作るコスト削減も可能です。
このように、さまざまな企業がVRコマースの実装を進めており、近い将来VRコマースを誰でも手軽に利用できるでしょう。
まとめ
ここまでお読みいただきありがとうございます。
Vコマースは音声や動画・バーチャルまで、さまざま意味で用いられています。
音声ではクレジットカードなどの電子決済情報を登録しておけば、声だけで商品購入が可能です。
さらに声紋認証技術を使用することで、登録者本人以外の声には反応しなくなるため、セキュリティ面も強化できます。
バーチャルでは仮想現実内でショッピングできるため、立地的な購入障害をなくし、実店舗の営業が終了している時間帯でも、バーチャルで店舗に来店できます。
また、リアルな商品の使用感やサイズ感を確認できるため、商品を実際に使用している映像を確認しながら、利用イメージを想像したり把握したりすることで、購入後のミスマッチを防ぎ顧客満足度を向上できます。
高齢の方でも直感的に利用できる点から、さまざまな顧客層に広がるECサービスと言えるでしょう。
動画では運営側はインフルエンサーとタッグを組むことで、訴求力が上がり若年層をターゲットとした販促活動が可能です。
スマホや5G・新型コロナウイルスなど、さまざまな要因によってVコマースは加速しています。
今後も技術の進化により、よりVコマースに力をいれる企業が増えると予想されますので、気になる方は今のうちにチェックしてみてはいかがでしょうか。
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