【2025年最新版】Eコマースとは？概要から基礎知識をわかりやすく解説！
Eコマースとはいったい何なのか？いまさら聞けない正しい意味や基礎知識を解説します。初心者にもわかりやすく、市場規模やメリット・デメリットについてもご紹介します。いま注目の事例についても公開しておりますので、ぜひご覧ください。
Eコマースの意味は？概要をやさしく解説
今やネットでのお買い物はあたり前の時代。いつでもどこでも商品を見て購入できる便利なネットショッピングは、着実に私たちの生活に根差しつつあります。
皆さんは、ネットショッピングのことを「Eコマース」と呼ぶのを聞いたことがありませんか？ほかにも「ネット通販」や「EC」「電子商取引」など…。これらのネット上の購買活動を取り巻くワード、数が多くてどれがどれなのか少しわかりにくいですよね。
そこでまずは、 ネットショッピングと深く関わる「Eコマース」の概要について解説します。
Eコマースとは電子商取引のこと
Eコマースは、英語のElectric Commerceの略称で、簡略的にECとも呼ばれます。また、Electric Commerceを日本語に訳すと電子商取引となります。
電子商取引とは電子的に行われる取引のこと全般を指す言葉です。これにはネットショッピングだけでなく、EDIのような専用回線を通した取引や、ネットオークション、イートレードなども含まれています。
同じ意味の「Eコマース」も包括的な単語かと思いますが、少々ニュアンスに違いがあります。
一般的にEコマースというと、ネットショッピングそのものを意味しています。 そしてネットショッピングができるサイトのことをECサイトと呼びます。
Mコマースとは？Eコマースとの違いって？
近年、Eコマースに似た言葉で「Mコマース」という単語も耳にするようになってきました。
MコマースはMobile Commerceの略。 Eコマースの中でも、スマホやタブレットなどの携帯端末を利用した取引をこう呼びます。
Mコマースの最大のメリットは、買い物できる時間・場所の自由度が高いこと。ネット回線がなくとも携帯電話回線やWi-Fiでサイトに接続が可能で、Eコマースよりさらに手軽にネットショッピングやオンラインサービスを利用できます。
Mコマースの中でも、やはり勢いがあるのはスマホ経由でのEC利用市場規模。BtoCのネットショップをスマホから利用する人の割合は2022年時点で56.0%にのぼっており、2021年より12.9%増加*。今後もさらに成長する見込みです。
*参照：「国内 BtoC-EC 市場のトレンド」内「�� スマートフォン」より
https://www.meti.go.jp/press/2023/08/20230831002/20230831002-1.pdf
これから自社ECサイトを作るのであれば、PC画面だけではなくスマホ画面からの使いやすさも考慮することが必須といえるでしょう。
Eコマースの市場規模は拡大中
2010年以降、毎年成長を続けてきたEC市場。2020年度は新型コロナウイルス流行により主にサービス分野（旅行や興行など）のEC利用が伸び悩みましたが、2021年度以降、日本国内でのEコマースの市場規模は年々拡大傾向にあります。
ここでは、 BtoCとBtoB・CtoCの3つと越境ECについて、それぞれの市場規模の変化を詳しく紹介します。
BtoCのEC市場規模
2023年に経済産業省が発表したデータによると、 2022年度BtoC（消費者向け電子商取引）のEC市場規模は22.7兆円で前年比9.91%増と拡大しています*。
*参照：（1）国内電子商取引市場規模（BtoC及びBtoB）より
https://www.meti.go.jp/press/2023/08/20230831002/20230831002.html
なお、国内のあらゆる販売形態の中でEC販売が占める割合を示すEC化率は9.13％で、こちらも前年から0.35ポイント上昇しています。
さらに、BtoCのEC市場状況は分野別の数値も公表されています。
ネット通販サイトが主体の「物販系」が13兆9,997億円(前年比105.37％)。
チケット販売や宿泊施設・美容院などのオンライン予約を含む「サービス系」が2兆3,518億円（前年比132.43％）。
電子書籍・ゲームソフトといったコンテンツ配信、音楽・動画のサブスクリプションなどの「デジタル系」が2兆5,974億円(前年比93.90％)という結果でした。
物販系分野とサービス系分野は成長をみせたものの、デジタル系分野が前年に比べてマイナス6.10%となっています。なお、もっとも成長率の高いサービス系は、新型コロナウイルスが5類移行したことによる行動制限の解禁が大きく影響していると考えられます。
新型コロナウイルスでの外出制限いわゆる”巣ごもり”はEC利用の追い風となり、制限解除後の日常生活を取り戻した今も、多くの消費者に便利な買い物手段として定着しました。さらに、各業態においてサービスの進化がオンラインで出来る購入体験の幅を広げ、その進化が成長を支えています。
たとえば、物販系に含まれるアパレルの通販サイト。採寸アプリ・コーディネートアプリの普及や実店舗を巻き込んだオムニチャネル化の促進は、消費者にとってネットショップをより買い物しやすい環境へと変えました。実店舗とのシームレスなつながりをもたせるOMO施策や、動画コマースに注力する企業も増えています。
サービス系ECの伸び率も見過ごせません。飲食店やホテルをオンライン上で予約することは、今や多くの人にとってあたり前。加えて、新たに登場したアプリやネットで利用できるサービスも存在感を増してきました。
BtoB、CtoCの市場規模
BtoCと同じく、BtoB（企業間電子取引）・CtoC（個人間取引）の市場規模も拡大傾向にあります。
2022年の日本国内におけるBtoB（企業間電子取引）のEC市場規模は420.2兆円。前年に比べると増加率は12.8%。EC化率も37.5%（前年比1.9ポイント増）と進展しています*。
参照*：「日本の BtoB-EC 市場規模」より
https://www.meti.go.jp/press/2023/08/20230831002/20230831002.html
また、近年急速に市場を拡大しているCtoCは、2兆3,630億円との結果に。伸び率は前年比6.8%増と、ECを活用した個人間での取引も活発におこなわれていることがわかります。
越境ECの市場規模
日本の越境ECはアメリカ・中国が中心で、2022年の総市場規模は3,954 億円となっています。
このうちアメリカ経由の市場規模は3,561 億円、中国経由は392 億円で、3か国すべての国で増加しました。
なお、中国消費者による日本からの購入は2兆2,569億円で5.8%増、アメリカの消費者による購入額は1兆3,056億円で6.8%増となっています。
Eコマースの始め方
Eコマースの初め方について、以下にステップ形式で簡単にまとめました。
- 商品やサービスを決める
- 販売するプラットフォームを決める
- ECサイトを制作する
- ECの運用を開始する
最初のステップで販売する商品・サービスを提供するのかを決め、その内容にあわせたプラットフォームを選定します。 たとえば、自社ECサイト構築ならカートASP、モールを利用するなら楽天市場やAmazonなど。
それぞれのプラットフォームには メリット・デメリットがあるため、特徴を理解したうえで選ぶ必要があります。
プラットフォームが決まったら自社ECサイトを構築し、運用をスタートします。
ここで注意したいのが、単に自社ECサイトを構築すればよいということではなく、販売する商品・サービスやビジネス規模、目的などさまざまな視点をもって準備を進めるということ。
闇雲に始めると失敗する可能性が高まるため、事前にECサイトのコンセプトや顧客のターゲット層などを明確にしておきましょう。
さらに詳しいEコマース（ネットショップ）の始め方は、以下の記事を参考にしてください。
個人でネットショップを開業する方法は？基礎知識と必要な手続きについて
Eコマースの種類は？プラットフォームを解説
ひとくちにEコマースといっても、その運営手法にはいくつか種類があります。
サイトで取り扱うアイテム数や推定の年商などの規模感、開設・運営にあたっての予算によって最適なものを選びましょう。
ここでは、Eコマースの代表的なプラットフォームについて、 「モール型」と「自社Eコマース」2種類にわけて詳しく解説します。
モール型Eコマース
百貨店やショッピングモールのように、複数のショップが出店・あるいは商品を出品しているサイトをモール型EコマースやECモールと呼びます。
日本国内で有力なモール型Eコマースといえば、Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの3強です。
モール自体の認知度が高く、運営側のサービス環境が整っているため、中小規模のショップでも集客しやすいメリットがあります。
そのほか、Qoo10のようにターゲット層を若い女性に絞りマーケティングを行っているモールや、au PAY マーケットのように携帯キャリアとの連携を利用してユーザーを囲いこんでいるモールなど、それぞれの特徴を活かして利用者を拡大しているECモールも存在します。
自社Eコマースのプラットフォームは大きく5つ
モールに出品・出店するのではなく自社でEコマースのサイトを立ち上げる場合、主な手法となるのが以下の5つのプラットフォームです。
ショッピングカートASP
ショッピングカートASPは、 比較的ローコストでサイト立ち上げができるECプラットフォーム です。
クラウド上でサイトを作っていくため、サーバーを用意する必要がなく、短期間で手軽にネットショップをはじめられます。ただしカスタマイズできる範囲はあまり広くありません。
ECパッケージ
費用はかかるものの、 本格的で機能の充実したサイトを作れるのがECパッケージ。 商品管理から掲載する文章や画像などのコンテンツ、ブログ機能・メルマガに至るまで、ECサイトの基本的な運用を網羅できます。億単位の年商を目指す大規模サイトに向いたプラットフォームです。
クラウドEC
ショッピングカートASPとECパッケージの中間的なイメージのプラットフォームがクラウドEC です。
どういうことかと言いますと、クラウドECではまず、どのサイトにも共通となる部分のプラットフォームが存在します。これはクラウド上にあり、常に最新状態へとアップデートされるものです。
この共通部分に加えて独自にカスタマイズできる部分もあり、サイトの独自性を出すこともできるのです。
オープンソース
オープンソースは、 すでにあるサイトの設計図を利用してサイトを構築する手法 です。個人でブログサイトやHPを作成できるWordPressなどがよく知られています。
このサイトの設計図をソースコードと呼びます。ソースコードがネット上で公開＝オープンな状態になっているため、オープンソースという名称なのです。
フルスクラッチ
サイト制作を徹底的にこだわりたいなら、フルスクラッチという選択もありでしょう。
すでにあるシステムやソフトウェアを使わずに、サイトを1から作り上げていきます。 時間と労力はかなりかかりますが、思う通りのサイトを立ち上げられる手法です。
Eコマースのメリット・デメリットは？
いつでもどこでも、ネットにつながってさえいれば商品やサービスを購入できるEコマースは、消費者にとって非常に便利な買い物方法です。
一方、商品を直接手にとれないことや店のスタッフの接客が受けられないなど、実店舗に比べて「安心感に欠ける」というデメリットも。
しかし、近年ではオムニチャネル化による実店舗との連携や、AIを利用したWEB接客ツールの普及により、このようなデメリットが解消されつつあります。
Eコマースのメリット・デメリットについて、以下で詳しくみていきましょう。
Eコマースのメリット
Eコマースのメリットを語るうえでのキーワードは、ずばり「拡がり」。 実店舗や訪問営業では物理的に難しかった事柄でもオンライン上では可能というように、できることの幅の拡がりがメリットにつながっています。
1．販売エリアが限定されない
たとえば実店舗の場合、店を出している場所は集客に大きく影響します。よほど主要な駅からアクセスがよいか、もしくは大型の商業施設にテナント出店でもしていない限り、店舗に来てくれるのはほとんどの場合近隣の人に限られてしまうでしょう。
その点Eコマースであれば、 ネットにさえ接続できればどこからでもショップ・サービスへのアクセスが可能。 その気になれば世界中が販売エリアになるのです。
2．24時間365日営業が可能
時間の制約がないことも利益をつくるうえで大きなメリットです。
店舗が稼働していない時間は、当然商品を売ることはできません。消費者にとって「いつでも買える」メリットは、裏返せば運営者にとっては「いつでも売上を作れる」メリットになるのです。
3．顧客分析に使えるデータ量が多い
マーケティング施策を考える上で重要なのが、顧客のデータ。年齢、居住地、性別、職業などのデータを基に、商品やサービスを的確にアピールするのです。
ECサイトでは、実店舗よりも集められるデータの幅が広がります。たとえば上記の基本情報は注文画面に入力フォームを設置すれば集計可能ですし、加えてユーザーがどのページにどれくらい滞在したのか？どういった経路でサイトを訪問したのか？などのアクセスログもGoogleアナリティクスをはじめとするツールを使って解析できます。
そして より精度の高いデータを集め、施策に活用し、効率的な売上確保を目指すのはEコマースのマーケティング手法の基本 です。
Eコマースのデメリット
便利で画期的な面の目立つEコマースですが、一方でデメリットも存在します。
1．価格競争が激しい
検索すればずらりと情報が出てくるインターネット。消費者は数多のネットショップをひとめで比較できます。そのとき、購買の意思決定を大きく左右するのが価格。高値すぎてはユーザーが離れていってしまいますが、価格を下げすぎても利益は生まれません。
とくに中小規模のECサイトは、価格面でどうしても大手に適わないケースがあります。
対処としては、独自性を確立させることが挙げられます。 サイトのブランド力や商品力をユーザーに認知させ、価格以外の面で選ばれるための工夫が必要 です。
2.宣伝・集客が難しい
Eコマースのメリットとして販売エリアの広さに言及しましたが、集客をするためにはまず店自体を認知してもらわなくてはなりません。この点、ネットショップは実店舗に比べると少々困難です。なぜなら、 インターネットサイトは基本的にユーザーに対して「待ち」の姿勢。見つけてもらえてはじめてそのサービスや商品をアピールできるようになるのです。
この見つけてもらうための施策には、インターネット広告やSEOなどが含まれます。大型のECモールであれば運営元の認知度によって集客しやすくなりますが、自社ECの場合は相応のコストと労力をかけていく必要があります。
3．顧客と生のコミュニケーションが取れない
販売活動において、顧客とのコミュニケーションはとても大切です。商品やサービスに対しての反応を確かめることや顧客からの問い合わせにその場で対応できるか否かは、販売チャンスの取りこぼし防止につながります。
オンライン販売では、基本的にスタッフとユーザーが顔を合わせることがありません。そのため、たとえば店内で何かを探している様子の客にこちらから声をかけるなどの行動がとれないのです。
そのデメリットをフォローするため、近年ではAI接客やチャットなどの機能を取り入れるECサイトが増えてきました。また、顧客にこちらからインタビューをしにいくというのもひとつの手です。サイト改善にも役立ちますし、インタビュー内容をコラムにまとめてサイトで閲覧できるようにすれば、ほかのユーザーに対してのアピールにもなります。
Eコマースの業務内容
ネットショップを運営するための業務内容は、まず大きくフロント業務とバックエンド業務に分けられます。フロント業務は売上を作るための業務で、マーケティング施策やサイト制作、インターネット広告の運用などが含まれるもの。
一方のバックエンド業務はサイトを運営・管理するために必要なルーティン業務が主です。
以下に、さらに細かい各業務の内容を紹介します。
サイト制作・改善
ユーザーにとって使い心地がよく、かつ効率的に商品が売れるサイトにするため、新たにページを作成したりすでにあるページを改善したりする業務です。フロント業務に含まれます。
サイトはオープンしたときが完成形ではありません。日々の運営の中で問題点が見つかれば、その都度改善をしていく必要があるのです。
詳しくは以下の記事を参考にしてください。
集客対策
インターネット広告を運用したりSEOをしたりといった集客対策も、フロント業務のうち。コラムの作成や顧客インタビューなどのコンテンツマーケティング、SNSの運用などにも集客効果が見込めます。
自社ECサイトにおける集客対策について、詳しくは以下の記事を参考にしてください。
販促企画
商品の売上をあげるため、特集ページやキャンペーンの企画を立案します。
サイト制作や集客対策とあわせて、フロント業務の中でもマーケティング業務に含まれる内容です。
自社ECサイトにおける代表的な販売企画には、クーポンの発行や割引キャンペーン、ポイント制度のほか、「期間限定」「シークレットセール」などがあり、ターゲットにあわせて検討するとよいでしょう。
マーチャンダイジング業務
商品の企画・仕入れ・在庫管理、さらには価格の調整や中止商品の決定など、商品全般にかかわるフロント業務がマーチャンダイジング業務です。
ネットショップでの販売活動は商品力こそ最重要。客層に見合ったラインナップ、価格帯を見極める必要があります。
仕入れに関する詳細は以下の記事を参考にしてみてください。
商品情報の登録・「ささげ」業務
一方、サイトを支える意味合いの強いバックエンド業務の中で商品に深くかかわるのが、一連の登録業務です。
商品の名称や価格といった基本情報から、サイズなどのスペック情報を登録します。あわせて発生する商品画像の撮影・採寸・商品説明の原稿作成は「ささげ」業務と呼ばれます。これらの業務を経てはじめてサイトに商品を公開できるようになるのです。
商品情報の登録やささげ業務に関する詳細は、以下の記事を参考にしてみてください。
受発注管理
商品の受発注管理は、バックエンド業務の中心です。 在庫が常に適正になるよう管理をしておき、いざ受注した際にはピッキングから発送までの一連のフローを担います。
自社ECの受発注管理についての詳細は、以下の記事を参考にしてみてください。
問い合わせ対応
問い合わせ対応の窓口は、実店舗を持たないECサイトにとって重要な顧客とのコミュニケーションチャンス。質問やクレームに真摯に対応することで顧客の購入体験の質が向上し、結果リピート購入につなげていくことも可能です。
総合管理
ECを運営していくスタッフをチームとしてまとめ、売上予算や人員を全体的に管理する業務 です。サイトのシステム改修や新しいツール・サービス導入の検討も行う、運営の責任者的なポジションとなります。
Eコマースを成功へ導くコツ
Eコマースは自由度が高い反面、間違ったやり方で進めると失敗するリスクもあります。
そこで、Eコマースを成功へ導くためにも、次の5つのコツをおさえておきましょう。
優れた商品の提供
どのような商品やサービスを自社ECサイトで提供するとしても、ユーザーが満足するものでなければなりません。というのも「一度利用したけどイマイチだった」と顧客が感じてしまっては、リピーターを獲得できないからです。
実店舗運営と同様に自社ECサイトの成長にはリピーターが欠かせず、「またこのECサイトから購入したい」と思ってもらうことが大切。
市場動向や競合他社などのリサーチを踏まえつつ、優れた商品を適正価格で販売できるように検討してみましょう。
ターゲットへのリーチ
ECサイト運営では、「どのような顧客に何を販売するか」を明確にすることが重要です。
ターゲットを絞ることにより、販売する商品から集客方法の選定、さらにキャンペーン企画なども決めやすく、なおかつ効果を高めやすくなります。
ターゲットを決める方法はいくつかありますが、性別や地域、家族構成、仕事、趣味など具体的にイメージするとよいでしょう。
また、架空人物をターゲットとする「ペルソナ」を設定しておくと、販売対象となる顧客層からブレにくくなります。
競合他社の分析
自社ECサイトを構築・運営するにあたり、必ずおこなっておきたいのが競合他社の分析です。
世の中にない商品やサービスを提供する場合以外は、基本的に競合他社がインターネット上に存在するはずです。
そこで、 競合他社があつかう商品や価格帯、販売戦略、集客方法などをチェックしておきましょう。
競合他社を分析することで市場での自社の立ち位置、強み・弱み、差別化のためにとるべき対策などがみえてきます。
競合他社の分析は手間がかかりますが、定期的にチェックして自社EC運営にも反映することをおすすめします。
購入体験の向上
市場が拡大するEコマースにおいて、購入までのプロセスは売上に直結する要素の1つといっても過言ではありません。
たとえば、自社ECサイトを訪問したターゲットが自分の欲しい商品を見つけられなかった場合、当然ながら購入にはいたりません。
そこで 重要になるのが、ボタンの配置や色・サイズ、カテゴリのわけ方など、ECサイトの使いやすさです。
自社ECサイトを訪れたターゲットが操作に悩むことなく決済まで進めるように、直感的に使えてスムーズな導線を意識しましょう。
顧客からの信頼獲得
画面上のみでの取引となるEコマースは消費者にとって事業者の実態がつかみづらく、少しでも不安を感じるECサイトからは購入されません。
一般的に、多くの消費者は ECサイトでの購入時に以下のような不安を抱えていると考えられます。
- 本当に商品は届くのか
- 商品の品質に問題はないか
- 個人情報は流出しないか
- 購入後もサポートが受けられるか
上記のような不安を抱える消費者に向けて、情報を充実させたりセキュリティ面を強調したりして、 「顧客から信頼されるECサイト」の構築を目指しましょう。
Eコマースの事例紹介
今なお拡大傾向にあるEコマース市場。需要の伸びとともに続々と新規参入者が増えており、今後はさらに競争も激しくなっていく見込みです。
激化する中で生き残るためには、やはり独自の取り組みがヒットするサイトといえるでしょう。
以下に、今注目したいEコマースの事例を紹介します。
事例1．中川政七商店
中川政七商店は、生活雑貨の企画・製造を中心に、コンサルティング事業や地域活性事業にも力を入れる創業300年にものぼる老舗企業です。そのビジョンは、「日本の工芸を元気にする！」。
ものづくりにこだわる中川政七商店のECサイトでは、 プロダクトの魅力を紹介する「よみもの」コラムを連載。充実した内容で、ECサイトのメディア化に成功している事例の1つです。
事例2．ozie
YouTubeやTikTokなどの動画メディアの流行が著しい昨今、ECサイトにも動画活用の流れが生まれています。
フォーマルシャツの通販サイトozieは、YouTube動画を販促に役立てているECサイト。 アップされている内容は、シーン別おすすめ商品の紹介など。
動画は商品のアピールに役立つだけでなく、SEOとしても効果的というデータも。今後ますます、ECサイトのトレンドとなっていくと見込まれています。
事例3．FURFUR
ガーリーなテイストの中に個性が光るアイテムをそろえたアパレルブランド、FURFURの公式オンラインストアです。
こちらの特徴は、SNSマーケティングをうまく活用していること。 公式Instagramではショッピング機能を使って商品をアピールするのはもちろん、インスタライブを使用してフォロワーとコミュニケーションをとったり、名作映画をオマージュしたコーディネートを紹介したりといった取り組みを行っています。
実際にmakeshopを利用したEコマース店舗の事例に関しては、以下でジャンル毎にまとめています。
さまざまな事例を参考にしたい方は以下をご覧ください。
まとめ
ここまでお読みいただきありがとうございます。
Eコマースの言葉の定義と、代表するネット通販サイトについて概要を解説しました。
オンライン市場のトレンドは日々よく移り変わっています。
これからEコマース事業への参入を検討されている方は、ぜひ最新の市場の動向をチェックしつつ、オリジナリティのあるサイトづくりを目指していきましょう。
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